家族葬の費用相場は平均96万円｜内訳・人数別の考え方と安くする方法【2026年】

「家族だけで小さく見送りたい。でも、実際いくらかかるのか見当がつかない」。家族葬を考えはじめた方の多くが、最初にぶつかるのがこの疑問です。葬儀社の広告には「家族葬○○万円」といった金額が並びますが、その金額で本当に収まるのか、何が含まれているのかは広告だけではわかりません。

先に結論です。喪主経験者2,000人を対象にした2026年の全国調査では、家族葬の費用の平均は96.39万円でした。一般葬（122.01万円）より約26万円低いものの、前回調査から6.49万円上がっています。葬儀の形式では家族葬が47.0%と最も多く選ばれており、「小規模＝格安」とは言い切れない金額であることがわかります。

出典: 株式会社鎌倉新書『【第7回】お葬式に関する全国調査（2026年）』（2026年）

一方、国民生活センターには葬儀サービスの相談が年間900件前後寄せられ、2025年度は相談の52.6%が「高価格・料金」に関するものでした。「家族葬50万円」の表示を見て依頼したのに、総額が200万円を超えたという事例も公表されています。

出典: 独立行政法人国民生活センター『依然として多い葬儀サービスの料金トラブル－「家族葬だから安い」と思っていませんか？－』（2026年）

この記事では、葬儀社の宣伝ではなく、全国調査・国民生活センター・自治体・国税庁などの一次情報を使って、家族葬の費用相場と内訳、人数で変わる費用・変わらない費用、公営斎場や葬祭費を使って費用を抑える方法、見積もりで失敗しないチェックポイントを整理します。お寺に読経をお願いする場合のお布施はお寺に葬儀を頼む費用とお布施の相場で詳しく解説しています。

家族葬とは？一般葬・一日葬・直葬との違い

家族葬とは、家族や親しい親族・友人など、遺族が声をかけた人だけで営む小規模な葬儀のことです。法律や業界で決まった定義はなく、参列者の範囲を遺族が決めることが一般葬との大きな違いです。通夜と告別式の二日間で営むのが基本で、宗教儀礼の内容は一般葬と変わりません。

国民生活センターも、「家族葬」や「一日葬」という名称だけでは内容や料金は判断できないと注意を呼びかけています。同じ「家族葬プラン」でも、葬儀社によって含まれる人数・式場・飲食・安置日数がまったく違うのです。

出典: 独立行政法人国民生活センター『依然として多い葬儀サービスの料金トラブル－「家族葬だから安い」と思っていませんか？－』（2026年）

葬儀の形式	主な内容	平均費用（2026年調査）
一般葬	通夜・告別式を営み、知人・近所・仕事関係など広く参列を受ける	122.01万円
家族葬	通夜・告別式を営むが、参列者を家族・親族・親しい人に限る	96.39万円
一日葬	通夜を省き、告別式と火葬を1日で行う	74.43万円
直葬・火葬式	通夜・告別式を行わず、火葬のみ（火葬炉前で短いお別れ・読経をすることもある）	49.56万円

出典: 株式会社鎌倉新書『【第7回】お葬式に関する全国調査（2026年）』（2026年）

グラフで見ると、家族葬と一般葬の差は約26万円、家族葬と一日葬の差は約22万円です。通夜を省く一日葬でも家族葬の8割近くかかっており、「形式を小さくすれば費用が半分になる」わけではないことがわかります。式場・祭壇・火葬・搬送など、規模にかかわらず必要な費用があるためです。

出典: 株式会社鎌倉新書『【第7回】お葬式に関する全国調査（2026年）』（2026年）

家族葬の費用の内訳｜3つに分けて考える

家族葬の費用は、大きく①葬儀一式の費用、②飲食・返礼品の費用、③宗教者へのお礼（お布施）の3つに分かれます。見積もりを比べるときも、この3つに分けて合計すると、どこに差があるのかが見えやすくなります。

区分	主な項目	誰に払うか	人数で変わるか
①葬儀一式	搬送（寝台車・霊柩車）、安置（ドライアイス・安置室）、棺・骨壷、祭壇・生花、式場使用料、火葬料、スタッフ人件費、遺影写真、受付用品	葬儀社・斎場・火葬場	ほぼ変わらない（式場の広さは影響）
②飲食・返礼品	通夜ぶるまい、精進落とし（会食）、会葬御礼品、香典返し	葬儀社・料理店・ギフト店	人数に比例して増減
③お布施など	読経のお礼（お布施）、戒名（法名）のお礼、御車代、御膳料	菩提寺・依頼した寺院	人数では変わらない

①葬儀一式の費用｜火葬料・式場使用料は地域で大きく違う

葬儀一式のうち、地域差が大きいのが火葬料と式場使用料です。公営斎場では住民とそれ以外で料金が分かれていることが多く、同じ施設でも2〜3倍の差があります。例として、東京都の5区（港・品川・目黒・大田・世田谷）が共同で運営する臨海斎場の料金を見てみましょう。

項目	組織区住民	組織区外住民
火葬料（12歳以上・骨壷込み）	44,000円	88,000円
火葬料（12歳未満）	26,800円	53,600円
葬儀式場	56,000円	170,000円
遺族等控室	14,000円	42,000円
会葬者控室	30,000円	90,000円
柩保管施設	3,000円	10,000円

出典: 世田谷区『臨海斎場（火葬場のある公営斎場）』（2026年10月1日更新）

組織区の住民が式場と火葬を臨海斎場で行う場合、火葬料と式場使用料の合計は10万円です。同じ利用でも組織区外の住民では25.8万円になります。葬儀社の見積もりで「式場使用料」「火葬料」が別料金になっているときは、どの施設を前提にしているかを必ず確認しましょう。

出典: 世田谷区『臨海斎場（火葬場のある公営斎場）』（2026年10月1日更新）

②飲食・返礼品｜人数で増減する部分

通夜ぶるまいや精進落としの料理、会葬御礼品・香典返しは、参列者の人数に比例して増減します。家族葬で費用を下げられる中心はここです。逆に、想定より参列者が増えると、料理や返礼品の追加で費用が膨らみます。

③お布施｜葬儀社の見積もりには含まれないことが多い

お寺に読経や戒名（法名）をお願いする場合のお布施は、葬儀社の見積もりとは別に、施主がお寺へ直接納めるのが一般的です。全日本仏教会は2000年（平成12年）に、僧侶・寺院が受ける金品はすべてお布施であるという趣旨を表明しており、読経の「料金」ではなく施しとされています。そのため決まった価格はなく、菩提寺に尋ねて決めるのが基本です。

出典: 日蓮宗 現代宗教研究所『葬儀を考える─布施について』（2026年10月参照）

寺院が公表しているお布施の目安や、御車代・御膳料の考え方はお寺に葬儀を頼む費用とお布施の相場、戒名のお礼は戒名とは？宗派別のランクと戒名料で整理しています。代表的な寺院の例として、築地本願寺や増上寺のように境内に葬儀会館をもつ寺院もあります。

家族葬の費用は人数でどう変わる？5人・10人・20人の考え方

「家族葬 費用 相場 人数別」「家族葬 20人 費用 相場」と調べる方は多いのですが、人数別の平均額を示した公的な統計は見当たりません。ネット上の人数別相場は葬儀社ごとのプラン例なので、そのまま比べると判断を誤ります。そこで、人数で変わる費用と変わらない費用に分けて、自分の見積もりを組み立てる方法を紹介します。

参列者の目安	変わらない費用（固定）	変わる費用（変動）	注意点
5人前後（同居家族のみ）	搬送・安置・棺・祭壇・火葬・式場	会食・返礼品はごく少ない	式場が広すぎると割高。小規模式場や安置室での式を相談
10人前後（家族＋兄弟姉妹）	同上	会食・返礼品が人数分	親族の誰を呼ぶかを先に決め、人数を確定させる
20人前後（親族＋親しい友人）	同上（式場は一段広くなることがある）	会食・返礼品が人数分。香典返しも増える	香典を受け取るかどうかで返礼品の費用と手間が変わる
30人以上	式場の規模が上がる	飲食・返礼品の比重が大きくなる	一般葬と費用差が小さくなる。形式そのものを再検討

見積もりは「固定費＋（1人あたりの料理単価＋返礼品単価）×人数＋お布施」という式で考えると、人数を変えたときの総額を自分で計算できます。葬儀社には「10人の場合」「20人の場合」と人数を変えた見積もりを2パターン出してもらうと、変動部分がはっきりします。

「家族葬だから安い」は本当？国民生活センターに寄せられた料金トラブル

国民生活センターは2026年6月、葬儀サービスの料金トラブルについて「家族葬だから安い」と思っていませんか？と注意喚起しました。葬儀サービスに関する相談件数は次のように推移しています。

年度	相談件数	うち「高価格・料金」の割合
2019年度	632件	33.2%
2020年度	686件	43.1%
2021年度	800件	50.0%
2022年度	951件	50.9%
2023年度	886件	50.3%
2024年度	978件	49.4%
2025年度	917件	52.6%

出典: 独立行政法人国民生活センター『依然として多い葬儀サービスの料金トラブル－「家族葬だから安い」と思っていませんか？－』（2026年）

2019年度に3割程度だった料金関係の相談は、2021年度以降は毎年およそ半分を占めています。公表された事例には、次のようなものがあります。

• ネット広告で家族葬を扱う葬儀社を見つけて依頼したところ、高額な契約になった
• 「一日葬 約30万円」のチラシを見て依頼したが、約80万円の契約になった。料金に含まれる内容もチラシと違っていた
• 「家族葬50万円」の表示を見て依頼したが、高額なプランを案内された。見積書に明細がなく追加費用も発生し、総額が200万円を超えた

出典: 独立行政法人国民生活センター『依然として多い葬儀サービスの料金トラブル－「家族葬だから安い」と思っていませんか？－』（2026年）

どの事例にも共通するのは、広告の金額と、実際に必要な内容の差です。広告の最安プランは、安置日数や搬送距離、式場、飲食などが最小限に設定されていることがあります。亡くなった直後で時間がない中、内容を確かめずに契約してしまうと、後から追加費用が積み上がります。

出典: 独立行政法人国民生活センター『依然として多い葬儀サービスの料金トラブル－「家族葬だから安い」と思っていませんか？－』（2026年）

家族葬の費用を安く抑える方法

費用を抑えるコツは、「どこを削るか」より先に「何が必要か」を家族で決めることです。そのうえで、公的な制度と施設を使いこなしましょう。

1. 公営斎場を使う

自治体や一部事務組合が運営する公営斎場は、住民料金が設定されていることが多く、式場と火葬場が同じ敷地にあれば霊柩車やマイクロバスでの移動も減らせます。臨海斎場の例では、組織区住民の火葬料は骨壷込みで44,000円、式場は56,000円です。ただし人気が高く、日程が希望どおりに取れないこともあります。待つ間の安置日数が延びると、安置料やドライアイス代が増える点も考えておきましょう。

出典: 世田谷区『臨海斎場（火葬場のある公営斎場）』（2026年10月1日更新）

2. 葬祭費・埋葬料を申請する

亡くなった方が加入していた公的医療保険から、葬儀費用の一部が支給されます。自動では支給されないため、遺族からの申請が必要です。

故人が加入していた保険	給付の名前	金額	申請する人・期限
国民健康保険・後期高齢者医療制度（世田谷区の例）	葬祭費	7万円	葬儀を行った人（葬祭執行人）。葬儀の翌日から2年
協会けんぽ（会社員などの健康保険）	埋葬料	50,000円	故人に生計を維持されていた人
協会けんぽ（申請できる家族がいない場合）	埋葬費	50,000円の範囲内で実費	実際に埋葬を行った人

出典: 世田谷区『葬祭費の支給』（2026年10月参照）／出典: 全国健康保険協会（協会けんぽ）『埋葬料・埋葬費』（2026年10月参照）

国民健康保険の葬祭費は市区町村ごとに金額が決められているため、故人の住所地の役所で確認してください。申請には葬儀社の領収書（宛名が申請者のもの）が必要になるので、領収書は必ず喪主の名前で受け取りましょう。

3. 見積もりを2社以上で比べる

同じ人数・同じ日程・同じ内容の条件で、2社以上から見積もりを取ると、一式料金の中身の違いがわかります。比べるときは総額だけでなく、「プランに含まれる項目」「追加になりやすい項目」を並べて見ることが大切です。

4. 形式と内容を見直す

• 通夜を省いた一日葬にすれば、通夜ぶるまいや1日分の式場費用が減る（ただし平均費用は家族葬の8割近く）
• 祭壇や生花のグレードは、標準の内容から選ぶ
• 香典を受け取るかを決める。辞退すれば香典返しの費用と手間がなくなるが、香典で費用を補うこともできなくなる

5. 相続財産から差し引ける費用を把握する

相続税の申告が必要な場合、通夜・告別式・火葬の費用や、お寺に払った読経のお礼は「葬式費用」として遺産から差し引けます。一方で、香典返しの費用、墓石や墓地の購入費、初七日などの法事の費用は差し引けません。お布施は領収書が出ないことも多いので、日付・支払先・金額をメモに残しておきましょう。

出典: 国税庁『No.4129 相続財産から控除できる葬式費用』（2026年10月参照）

葬儀社の種類で費用は変わる？専門葬儀社・互助会・JA・寺院の会館

「家族葬 費用 農協」と検索されるように、どこに頼むかで迷う方も多いでしょう。依頼先は主に次のような種類があり、料金体系にもそれぞれ特徴があります。

依頼先	特徴	確認したいこと
専門葬儀社	地域密着の会社から全国チェーンまで。プランの種類が多い	プランに含まれる項目と、追加料金になる条件
冠婚葬祭互助会	毎月の掛け金を積み立て、葬儀のサービスを受ける仕組み	積立金で賄える範囲と、別途支払いになる費用
JA（農協）の葬祭事業	組合員向けの割引を設けている地域がある	組合員以外の料金、提携している斎場
寺院の葬儀会館・本堂	菩提寺の本堂や境内の会館で営める寺院がある	会館の使用料、提携葬儀社の有無、お布施との関係

どの依頼先でも、国民生活センターのアドバイスどおり、見積書を受け取って明細を確認することが基本です。互助会に入っている場合も、積立金だけで葬儀費用のすべてを賄えるとは限りません。加入している互助会に、積立金で受けられるサービスの内容を事前に問い合わせておきましょう。

出典: 独立行政法人国民生活センター『依然として多い葬儀サービスの料金トラブル－「家族葬だから安い」と思っていませんか？－』（2026年）

東京都内の寺院は東京都の神社・お寺一覧から探せます。菩提寺がない場合も、近くの寺院に相談すれば葬儀の読経を引き受けてもらえることがあります。お寺を訪ねるときの作法はお寺の参拝作法とお焼香の手順、神道の葬儀（神葬祭）との違いは神社とお寺の違いを参考にしてください。

家族葬で失敗しない進め方とチェックリスト

1. 参列者の範囲と人数を決める：誰に知らせるかを家族で合意しておく。呼ばなかった親族へは後日報告する
2. 予算の上限を伝える：葬儀社に「総額でいくらまで」と最初に伝える
3. 見積書の「一式」を分解してもらう：含まれる物・数量・日数を明記してもらう
4. 追加になりやすい項目を聞く：安置日数の延長、搬送距離、ドライアイス、式場のランク、人数の増加
5. お寺へのお布施は別枠で準備する：葬儀社の見積もりに入っていないのが一般的
6. 領収書は喪主名で受け取る：葬祭費・埋葬料の申請や相続税の申告で使う

葬儀後は四十九日・一周忌と法要が続き、年末には喪中はがきの準備も必要です。四十九日のお布施の相場・一周忌のお布施の相場・喪中はがきはいつまでに出す？もあわせてご覧ください。納骨先が決まっていない場合は永代供養とは？費用相場と種類や納骨堂の費用と種類で選択肢を比べておくと安心です。

家族葬のメリット・デメリットと注意点

	内容
メリット	参列者への対応が少なく、故人とゆっくりお別れできる／飲食・返礼品の費用を抑えやすい／内容を家族の希望に合わせやすい
デメリット	香典が少なく、自己負担が大きくなることがある／後日、自宅への弔問が続くことがある／呼ばなかった親族や知人との関係に配慮が必要
注意点	「家族葬プラン」の金額だけで判断しない／人数が増えると一般葬との差が小さくなる／菩提寺がある場合は事前に家族葬で営むことを伝える

特に菩提寺がある場合、相談せずに葬儀を済ませると、納骨のときにトラブルになることがあります。家族葬にすること、日程、お布施について、早めに菩提寺へ連絡しましょう。

家族葬の費用についてよくある質問

まとめ｜家族葬の費用は「平均96万円」を目安に、明細で判断する

• 家族葬の平均費用は96.39万円（2026年調査）。前回から6.49万円上がり、一般葬との差は約26万円
• 費用は「葬儀一式」「飲食・返礼品」「お布施」の3つに分けて考える。人数で変わるのは主に飲食・返礼品
• 公営斎場は住民料金が安い（臨海斎場の組織区住民は火葬料44,000円・式場56,000円）
• 国保の葬祭費（世田谷区7万円）や協会けんぽの埋葬料（5万円）は申請しないと受け取れない
• 国民生活センターへの相談の半分以上は料金関係。広告の金額ではなく見積書の明細で判断する

お寺への葬儀の依頼とお布施はお寺に葬儀を頼む費用とお布施の相場、お墓の今後に不安がある方は墓じまいの費用と手順、喪中の年末年始の過ごし方は喪中に初詣は行ける？も参考にしてください。

参考・出典

• 株式会社鎌倉新書『【第7回】お葬式に関する全国調査（2026年）』（2026年5月12日公表・調査期間2026年2月27日〜3月3日・有効回答2,000） https://www.kamakura-net.co.jp/newstopics/12326/（2026年10月20日参照）
• 独立行政法人国民生活センター『依然として多い葬儀サービスの料金トラブル－「家族葬だから安い」と思っていませんか？－』（2026年6月3日） https://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20260603_2.html（2026年10月20日参照）
• 世田谷区『臨海斎場（火葬場のある公営斎場）』（2026年10月1日更新） https://www.city.setagaya.lg.jp/01111/1176.html（2026年10月20日参照）
• 世田谷区『葬祭費の支給』 https://www.city.setagaya.lg.jp/02060/329.html（2026年10月20日参照）
• 全国健康保険協会（協会けんぽ）『埋葬料・埋葬費』 https://www.kyoukaikenpo.or.jp/benefit/burial_charges/（2026年10月20日参照）
• 国税庁『No.4129 相続財産から控除できる葬式費用』 https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4129.htm（2026年10月20日参照）
• 日蓮宗 現代宗教研究所『葬儀を考える─布施について』 https://genshu.nichiren.or.jp/publications/post-2996/id-3296/（2026年10月20日参照）